（2026年6月1日現在）
機関指定
◆保険医療機関 ◆労災保険指定医療機関 ◆生活保護法指定医療機関 ◆難病指定医療機関 ◆指定自立支援医療機関（育成医療・更生医療）
施設基準
◆補聴器適合検査 ◆情報通信機器を用いた診療に係る基準 ◆外来・在宅ベースアップ評価料（Ⅰ）の注５ ◆電子的診療情報連携体制整備加算２ ◆遠隔電子処方箋活用加算
電子的診療情報連携体制整備加算２
医療機関・薬局等との電子的な診療情報の共有体制を整備しております。
遠隔電子処方箋活用加算
遠隔電子処方箋活用加算の施設基準を満たし、電子処方箋の活用および遠隔診療における適切な処方体制を整備しております。
明細書発行等体制整備加算
医療の透明化や患者さんへの情報提供を積極的に推進していく観点から、 領収書発行の際に個別の診療報酬の算定項目が分かる明細書を無償で発行しております。
夜間・早朝等加算
土曜日の12時以降の受付については、夜間・早朝等加算の対象となります。
一般名処方加算および長期収載品の選定療養
院外処方箋の発行を銘柄によらず供給・在庫状況に応じて調剤できるよう、薬剤成分をもとにした一般名処方を行っております。2024年6月より、患者さんのご希望を踏まえて長期収載品を処方した場合、後発医薬品の差額の一部を選定療養費として患者さんにご負担いただく制度となっております。ただし、医師が医療上必要と認めた場合や、後発医薬品の提供が困難な場合はこの限りではありません。
情報通信機器を用いた診療
医師が医学的に適当と判断した場合に限り、厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」を遵守し、安全かつ適切なオンライン診療を実施しております。
厚生労働省指定のオンライン診療研修を修了した医師が診察を担当いたします。
なお、オンライン診療は、患者さんの状態や診療内容に応じて、主に再診の方などごく一部の患者さんを対象に実施しております。すべての患者さんにご利用いただけるものではありませんので、あらかじめご了承ください。